中間省略登記 ３

中間省略が禁止された理由の一つに

改正登記法も絡んでいます。

司法書士に義務付けられた

「登記原因証明情報」です。

「Ａ→Ｂ→Ｃ」の関係図をもう一度見てください。

Ａ→Ｂ→Ｃ

Ａ→・・→Ｃ

「Ａ→Ｃ」の登記場面では、

Ｂが存在しませんね。

Ａから見れば、

Ｃは「面識なき人」ですね。

つまり、

ＡにはＣへ不動産を売却した事実は存在

しません。

Ａは、あくまでもＢへ売却したのですから。

すると、

司法書士は、本人確認と売買事実を

確認する方法がありません。

Ｂから口頭で「Ａ→Ｂ→Ｃ」の関係図を説明

されても、それを以って、事実確認したとの

「登記原因証明情報」作成は出来ません。

であるならば、

「Ａ→Ｂ　Ｂ→Ｃ」の流れにしなさい。

となります。

いったんは、禁止された「中間省略登記」ですが

紆余曲折を経て、条件付きで中間省略登記が

認められました。

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